設立趣意
先進国の中には既に1990年代から予防医学を取り入れている国が多数あります。特に福祉大国と呼ばれる北欧諸国の国民の間では予防医学の考え方が浸透しており、健康寿命延伸や生活習慣病対策が盛んに行われています。
また、21世紀に入り世界的傾向に於いて「統合医療」という概念が定着し始め、医療従事者や一般市民の理解も急速に浮上してきています。WHO（世界保健機関）でも、近代西洋医学に基づく従来医療に、伝統医学に基づく医療や代替医療の統合によるQOL（Quality of Life／生活の質）の向上推進と、各国に適応した方法で国の保健制度に組み込むことを提案しています。
この統合医療とは、従来の近代西洋医学を礎とした医療の枠を超越し、代替医療・自然伝統医学などの医療を融合させ、患者中心すなわち主役はあくまでも医療の受け手である疾病を抱えた「人」であるとの観点により、広く社会性も考慮した医療を行うものです。
従来は通常医療と見なされなかった様々な医学（経験的な伝統・民族医学や民間療法）やヘルスケアシステム、施術、生成物質、食薬（体力や自然治癒力を高めるための食による養生、健康食品・サプリメント等の利用）などを加味して、生きていくために不可欠な生活全般の基盤から見直そうとする医療システムです。
因みに、WHOでは、「Complementary and Alternative medicine（伝統医療）」について、「それぞれの文化に根付いた理論・信心・経験に基づく知見、技術及び実践の総和であり、健康を保持し、更に心身の病気を予防、診断、改善、治療することを目的としている。」と定義しています。
患者の自己実現、予防と健康増進、医療費の削減など、さまざまな期待が寄せられる統合医療には、狭義解釈の『医療モデル』と広義解釈の『社会モデル』があります。 この双方モデルが互いに補完し合い有機的な繋がりの中で機能しあうことで、患者でもあり生活者でもある「人」への疾病対応・予防、QOL（生活の質）の向上、尊厳の保障、健康格差の是正創出に寄与すると期待されています。
現代、顕著となっている超高齢社会や大災害被害、がんなどの生活習慣病や難治性疾患の増加、分化や高度化に伴った医療費の増大により、医療保険の枠組での限界も見え始めていることから、個々人による疾病予防・食薬が大変重要となっています。
一般社団法人 日本予防医学推進協会 は、統合医療の広義「社会モデル」による生活者を中心とした疾病予防の推進・啓蒙活動を通じて予防医学・代替医療等を支持し、健康産業の健全な育成・振興を促進させることで「企業人と医療人との連携」により生涯を通じて生活の質を維持・向上させることを目的として設立されました。
また、この志を同じくする 「健康食品を展開する企業・個人」、「統合医療・予防医学の推進を目指す医療人」、「健康志向を高く有する企業・個人」 で構成されております。
2012～13年には「統合医療の在り方に関する検討会」が厚生労働省により開催され、2014年からは国民に統合医療の正しい情報を発信するデータベース「統合医療情報発信サイト」事業も始まっています。さらに、2016年には厚生労働省医政局に統合医療企画調整室が開設されるなど、政府も動き出し始めています。
